ヒートアイランド現象と都市緑化|東京・パリにみる最新の課題と対策

都市 夕日 猛暑 ヒートアイランド現象 イメージ

フランス人スタッフの加藤バンジャマンです。夏の猛暑は、今では世界各国で毎年の話題になっています。東京のような都市部では、ヒートアイランド現象による熱中症のリスクの高まりが注目されています。

先に答え

  • ヒートアイランド現象は、都市の気温が周りよりも高くなる現象です。気象庁によると、1929〜2025年の年平均気温の上昇は、都市化の影響が比較的小さい15地点の平均が100年あたり1.8℃なのに対し、東京は3.5℃です。
  • 主な原因は、エアコンや自動車などから出る人工排熱、緑地や水面が減って建物と舗装が増えた地表面の人工化、建物の密集で風通しが悪くなる都市形態の3つです(国のヒートアイランド対策大綱)。
  • 緑が暑さを和らげるのは、樹冠が日射の75〜95%程度を遮り、葉の蒸散で樹冠そのものが熱くなりにくいからです。緑量の多い街路樹の下は、日向に比べて暑さ指数(WBGT)が2程度、体感温度(SET)が7℃程度低いことが確かめられています(環境省)。
  • パリに隣接するセーヌ・サン・ドニ県は、2030年までに3万本を植える計画を進めています。木陰の効果は樹冠が育って初めて得られるため、植えた後の管理と水の確保まで長い目で見通すことが欠かせません。

ヒートアイランド現象とは──都市が周りより暑くなる現象

気象庁は、ヒートアイランド(heat island=熱の島)現象を「都市の気温が周囲よりも高くなる現象」と説明しています。気温の分布図を描くと、高温の範囲が都市を中心に島のような形に広がることから、この名前が付きました。「都市がなかったと仮定した場合に観測されるであろう気温に比べ、都市の気温が高い状態」とも言い換えられています。

よく混同される地球温暖化とは、仕組みも広がりも違います。気象庁の解説によると、地球温暖化は二酸化炭素などの温室効果ガスが増えることで地球規模で気温が上がる現象で、ヒートアイランド現象は人工的な構造物や排熱によって、都市を中心とした限られた範囲で気温が上がる現象です。都市の気温は、地球温暖化の影響にヒートアイランド現象が加わり、全国平均を上回る割合で上がっています。

東京の気温は100年あたり3.5℃上昇──大都市と都市化の影響が小さい地点の比較

気象庁の「ヒートアイランド監視報告」(観測データは2025年まで更新)は、全国の大都市11都市と、都市化の影響が比較的小さい15地点(網走・銚子・石垣島など)の平均を比べています。1929〜2025年の年平均気温の上昇率は、15地点平均の1.8℃/100年に対して、東京は3.5℃/100年、名古屋は3.1℃/100年、大阪は2.8℃/100年でした。気象庁は、各都市と15地点平均の上昇率の差を、おおよその見積もりとして都市化による影響とみることができるとしています。

地点 都市化率(%) 年平均気温 日最高気温 日最低気温
東京 89.5 3.5 2.2 4.6
名古屋 88.6 3.1 1.8 4.1
大阪 91.4 2.8 2.4 3.5
横浜 59.4 3.1 2.8 3.7
福岡 64.1 3.3 2.1 5.0
15地点平均(都市化の影響が比較的小さい地点) 18.6 1.8 1.5 2.1

(気温の上昇率の単位は℃/100年、統計期間は1929〜2025年。出典: 気象庁「ヒートアイランド監視報告」の「1.1(1) 都市化率と平均気温等の長期変化傾向」。都市化率は観測地点から半径7km以内の人工被覆率。東京・大阪は観測場所の移転に伴い移転前のデータを補正した値)

表で目を引くのは、日最低気温の上がり方です。東京では、日最高気温の2.2℃/100年に対して、日最低気温は4.6℃/100年上がっています。気象庁は、日中は都市の余った熱が上空へ広がりやすいのに対し、夜間は地表付近の薄い層に熱が集まるためと説明しています。都市の暑さは、昼より夜に表れやすいのです。

熱帯夜と猛暑日の日数の変化

夜の暑さは、熱帯夜の日数にも表れています。気象庁の統計では、日最低気温が25℃以上の日を熱帯夜、日最高気温が35℃以上の日を猛暑日として数えています。大都市の日数の増え方は、都市化の影響が比較的小さい13地点の平均より概ね大きく、気象庁は都市化による気温上昇の影響が現れていると考えられるとしています。

地点 熱帯夜(日/100年) 猛暑日(日/100年)
横浜 38 5
名古屋 44 15
京都 44 20
福岡 53 15
13地点平均(都市化の影響が比較的小さい地点) 21 4

(統計期間は1929〜2025年。東京・大阪などは観測場所の移転に伴う影響を除くことが難しいため、この比較から除かれています。出典: 気象庁「ヒートアイランド監視報告」の「1.3 気温の階級別日数の長期変化傾向」)

2025年の夏は、統計開始以降で最も暑い夏だった

気象庁の「2025年夏(6月〜8月)の天候」によると、2025年夏の日本の平均気温は基準値(1991〜2020年の平均)より2.36℃高く、統計を開始した1898年以降の夏として最も高くなりました。それまでの記録だった2023年・2024年の+1.76℃を0.60℃上回り、3年連続の記録的な高温の夏です。全国153の気象台等のうち132地点で、夏の平均気温が歴代1位になりました。

この+2.36℃は、都市化の影響が比較的小さい15地点の観測から出した値です。大都市の気温は、こうした地球規模の上昇に、ヒートアイランド現象による上昇が加わったものです。猛暑の夏に大きく育った木の木陰で暑さが和らぐことは、当社の記事「神奈川県内大規模マンションで植栽の中長期計画立案に向けたコンサルティング業務」でも、住民の皆様と現地で確かめた体感として紹介しています。

ヒートアイランド現象の原因──人工排熱・地表面の人工化・都市形態

国のヒートアイランド対策推進会議が平成25年(2013年)5月に見直した「ヒートアイランド対策大綱」は、原因として次の3つを挙げています。気象庁の「ヒートアイランド現象の要因は何ですか?」の解説と並べると、次のとおりです。

原因 大綱の説明 気象庁の解説
人工排熱の増加 空調システム、電気機器、燃焼機器、自動車などの人間活動から出る熱 人口が集中する都心部では、昼間の排熱量が局所的に100W/m²(中緯度の真夏の南中時の日射量の約10%)を超えると見積もられる
地表面の人工化 水田・緑地・水面が減り、建築物と舗装面が増える 植生は水分の蒸発で熱を消費し、大気へ渡す熱が少ない、アスファルトやコンクリートは日射の熱をため、暖まりにくく冷えにくいため夜まで熱を放出する
都市形態の高密度化 密集した建築物で風通しが阻害され、天空率が下がる 天空率が下がると地表面からの放射冷却が弱まり、風通しが悪いと地表面に熱がこもりやすい

(出典: ヒートアイランド対策推進会議「ヒートアイランド対策大綱」(平成25年5月8日)第2の2、気象庁「ヒートアイランド現象の要因は何ですか?」)

大綱は、地表面の人工化で自然に行われていた蒸発散が減り、地表面や建築物が高温になることにも触れています。暑くなると冷房の需要が増え、その人工排熱がさらに気温を上げる「悪循環」も指摘されています。東京都環境局の「ヒートアイランド現象の原因」も、原因を地表面被覆の人工化、人工排熱の増加、都市形態の変化(風が弱くなること、大規模な緑地や水面など都市を冷やす場所が減ること)に整理しています。

この仕組みと、緑が暑さを和らげる仕組みを1枚の絵にまとめました。

ヒートアイランド 仕組み 排熱 照り返し 樹冠 蒸発散 木陰 イラスト

図: ヒートアイランドの仕組み(左)と、緑が暑さを和らげる仕組み(右)。日射・照り返し・排熱が街を暑くし、樹冠は日射を遮り、葉からの蒸発散で涼しい木陰をつくる(気象庁「ヒートアイランド現象の要因は何ですか?」、環境省「まちなかの暑さ対策ガイドライン 令和4年度部分改訂版」p.34 をもとに当社作成)

パリにおけるヒートアイランド現象

先日、ヨーロッパの都市を比べた調査を紹介する記事を読みました。2023年に学術誌『The Lancet Planetary Health』に載った研究(Masselot ほか)は、ヨーロッパの854の都市について暑さと寒さによる死亡のリスクを推計し、暑さによる死亡のリスクが最も高いのはパリだとしています。
研究では、都市ごとの差の背景として、地域の気候、ヒートアイランド現象、医療へのアクセス、土地の被覆(緑地の多さなど)が挙げられています。人口と建物が密集したパリの街並みも、暑さを厳しくしている一因ではないかと私は感じています。

都市緑化による対策の重要性

各国でさまざまな対策がとられていますが、多くの国に共通しているのが、樹木や植物の蒸発散と日陰で気温を和らげる、街の緑化(屋上緑化・壁面緑化・緑地の拡大など)を増やす計画です。

樹冠 見上げ 木陰 都市の緑 ヒートアイランド対策

木陰をつくる樹冠

緑が暑さを和らげる仕組み──日射の遮蔽と蒸発散

環境省の「まちなかの暑さ対策ガイドライン」(令和4年度部分改訂版、令和5年3月)は、樹木の緑陰が人の感じる暑さを下げる仕組みを3つに分けて説明しています。1つ目は、樹冠が日射を遮ること。2つ目は、樹冠の陰になる路面や壁面の温度上昇が抑えられ、そこから出る赤外放射(熱くなった物の表面から出る熱)が減ること。3つ目は、蒸散作用などによって、日射を受けても樹冠そのものが熱くなりにくく、頭上からの赤外放射も少ないことです。

東京都環境局の「夏の暑さ対策の手引」も、植物や水面は日射のエネルギーの多くを、水が蒸発するときの潜熱として大気へ放出するため、熱をためにくいと説明しています。アスファルトやコンクリートが日中にためた熱を夜まで放つのとは、ちょうど逆の働きです。

項目 環境省のガイドラインの値
樹冠が遮る日射 75〜95%程度(樹種や植栽の密度などで異なる)
樹冠の表面温度 葉は日射の当たり方で部分的に気温より高くなるが、樹冠全体の平均は一日を通じて気温と同程度
緑量の多い街路樹の下の暑さ指数(WBGT) 日向より2程度低い
緑量の多い街路樹の下の体感温度(SET) 日向より7℃程度低い(樹冠の形や樹高で異なる)
地表面の温度(図1.1の例、東京都江東区木場の交差点) 日向 約50℃、木陰 約32℃(気温はどちらも約30℃)

(出典: 環境省「まちなかの暑さ対策ガイドライン 令和4年度部分改訂版」(令和5年3月)図1.1(p.3)・p.5・p.34。日射の遮蔽は吉田ほか(2006)、暑さ指数は山田ほか(2018)、体感温度は萩島ほか(1994)の測定による)

木陰の涼しさは、気温そのものが下がることよりも、頭上からの日射と、足元の熱くなった路面からの赤外放射が減ることから生まれています。同じガイドラインは、黒いアスファルトの表面温度が60℃を超えることもあると書いています。

日向 木陰 路面温度 50℃ 32℃ 暑さ指数 WBGT 体感温度 SET 樹冠 日射 遮る 比較 図

図: 日向と木陰の比較(出典: 環境省「まちなかの暑さ対策ガイドライン 令和4年度部分改訂版」図1.1・p.5・p.34 をもとに当社作成)

同じガイドラインは、効果を高める管理として、暑さの厳しい時期に木陰を増やすため、樹冠を広げる方向での樹木の管理・剪定が望ましいとしています。建物の壁面や室内に当たる日射を遮るように植えれば、冷房の負荷が減り、それに伴う人工排熱の減少も期待されるとしています(p.35)。剪定の仕方と夏の日陰の関係は、当社の記事「ヨーロッパの街路樹管理から考える──フランス・スペイン、そして東京へ」でも、ヨーロッパの街路樹の仕立て方を例に考えています。都市の緑の役割や利点は、「良い技術は国境を越える。ヨーロッパの樹木管理スタンダードを学び、現場の判断精度を高める」で紹介したイタリアの書籍『AMICO ALBERO』の主題でもあります。

フランスにおける長期的なプロジェクト

具体的には、数年前からフランスのさまざまな都市で、10年から30年を目どに、既存の樹木を守りながら植樹を進め、街の樹冠(アーバン・キャノピー)の面積を増やす取り組みが進んでいます。

例えば、パリに隣接するセーヌ・サン・ドニ県は、2020年6月に「プラン・カノペ(Plan Canopée)」を決めました。2030年までに3万本の樹木を植え、県の樹冠被覆率(樹木の枝葉が地面を覆う割合)を16%から20%に高める計画です。
その結果、ヒートアイランド現象が和らぎ、より快適な街の環境につながればうれしいと思う反面、日本に限らず造園の担い手が減りつつある中で、植えた緑をよい状態で維持管理していくことも大きな課題だと感じます。

セーヌ・サン・ドニ県 プラン・カノペ 樹冠被覆率 16% 20% 3万本 植樹 2030年 グラフ

図: セーヌ・サン・ドニ県の「プラン・カノペ」の目標。2030年までに3万本を植え、樹冠被覆率を16%から20%に高める(出典: セーヌ・サン・ドニ県「Plan Canopée」の発表〈2020年6月〉、メトロポール・デュ・グラン・パリの議決書)

日本の都市緑化の課題

日本でも、春の象徴であるソメイヨシノの老木化による倒木が、ここ数年で話題になることが増えたと感じます。当社でも、根元の腐朽で倒れたサクラの緊急対応に当たったことがあります(ベッコウタケとは──サクラの根を腐らせるキノコと倒木、見つけたときの診断を樹木医が解説(東京都杉並区の倒木の事例))。今ある木を守る対策とあわせて、新しく緑化の計画を立てるときには、管理にかかる費用と方法を長い目で見通し、関係する人と共有しておくことが欠かせないと思います。

東京都のヒートアイランド対策──「ださない」「ためない」「もらわない」

東京都環境局は、平成15年(2003年)3月の「ヒートアイランド対策取組方針」で、都の率先行動の一つに「樹冠の大きい街路樹で木陰を創出」(平成15年 環状7号線等における街路樹の整備)を挙げました。平成17年(2005年)7月の「ヒートアイランド対策ガイドライン」では、都区部を人工排熱や地表面被覆などの影響から10種類の地域に分けて500mメッシュで示した「熱環境マップ」、地域特性別の対策メニュー(東京モデル)、建物用途別の対策メニューをまとめています。戸建住宅の対策メニューには、打ち水のほか、現存する樹木の保全と、樹冠の大きな樹木による木陰の創出も挙げられています。

環境局の「夏の暑さ対策の手引」(平成28年11月)は、省エネルギー化などで熱を「ださない」、緑化などで熱を「ためない」、日除けなどで人が熱を「もらわない」という3つの考え方で対策を整理しています。東京都が今、街路樹の樹冠を広げて緑陰を確保する方向に進んでいることは、当社の記事「樹木医として緑を維持管理してきた経験から考える都市の価値」で紹介しています。

灌水と水資源の課題

もう一つの課題としてあるのが、やはり夏場の灌水です。
日本では、東京都環境局の「ヒートアイランド対策ガイドライン」(2005年)が、戸建住宅の対策の一つに、雨水や風呂の水を使った「打ち水」を挙げています。打ち水が対策として勧められるほど、暮らしの中で水不足を心配する場面は多くありません。一方フランスでは、猛暑の夏に水の需要が供給を上回ると(水不足)、緑地や庭の水やりが制限されることがあります。制限の段階は、フランス政府の渇水情報サイト「VigiEau」で地域ごとに公表されています。

その場合は、必要最低限しか灌水で使用できなくなる、もしくは水の使用が禁止(守らない時は罰則が発生)とされることもあります。こうなると、街の緑の景観は大きな影響を受けます。

フランスの水の使用制限の4つの段階を、政府の公式サイトの説明から並べると次のとおりです。

段階 内容
注意(vigilance) 個人や事業者に水の節約を呼びかける、制限はない
警戒(alerte) 水やり、プールの水張りと排水、車の洗浄、作物への灌水などに制限がかかる
強い警戒(alerte renforcée) 水辺の環境に影響する活動は禁止、水やりなどの制限が強まる
危機(crise) 水を使えるのは健康・飲み水・市民の安全などの優先する用途だけ、農業、多くの家庭での使い方、公共の空間での取水も禁止

制限は県ごとに知事(préfet)が決め、守らなかった個人には最大1,500ユーロ(再犯は3,000ユーロ)の罰金が科されることがあります。出典: フランス政府 service-public.gouv.fr「Êtes-vous concerné par des restrictions d’eau ?」(2026年7月7日)、VigiEau

水の確保は、日本でも木陰を保つための前提です。環境省の「まちなかの暑さ対策ガイドライン」は、樹木による緑陰の留意事項として、樹木への潅水のための水の確保と、施工後の管理体制の確保を挙げています(p.35)。

持続可能な都市緑化への展望

その様な課題がたくさんある中、将来に繋がるより快適な緑の環境作りの提案ができる様に、世界各国でどのような革新的な開発及び商品とプロジェクトが存在しているかリサーチを進めて、少しずつ共有できればと思います。

よくある質問(Q&A)

Q1. ヒートアイランド現象とは何ですか?

A. 都市の気温が周りよりも高くなる現象です。気温の分布図を描くと、高温の範囲が都市を中心に島のような形に広がることから「熱の島(heat island)」と呼ばれます。気象庁は「都市がなかったと仮定した場合に観測されるであろう気温に比べ、都市の気温が高い状態」とも説明しています。

Q2. ヒートアイランド現象と地球温暖化の違いは何ですか?

A. 原因と広がりが違います。地球温暖化は温室効果ガスが増えることで地球規模で気温が上がる現象で、ヒートアイランド現象は人工的な構造物や排熱によって、都市を中心とした限られた範囲で気温が上がる現象です。大都市の気温は、地球温暖化の影響にヒートアイランド現象が加わって上がっています。

Q3. 東京の気温は100年でどのくらい上がっていますか?

A. 気象庁の統計では、1929〜2025年の東京の年平均気温は100年あたり3.5℃の割合で上がっています。都市化の影響が比較的小さい15地点の平均は1.8℃/100年で、その差がおおよそ都市化の影響とみられています。東京では日最低気温の上昇が4.6℃/100年と大きく、夜に暑さが残りやすくなっています。

Q4. ヒートアイランド現象の主な原因は何ですか?

A. 国のヒートアイランド対策大綱は3つの原因を挙げています。空調や電気機器、自動車などから出る人工排熱の増加、緑地や水面が減って建物と舗装が増えた地表面の人工化、建物が密集して風通しが悪くなり、天空率が下がる都市形態の高密度化です。

Q5. 木陰はなぜ涼しいのですか?

A. 気温が下がるからというより、日射と路面からの熱が減るからです。環境省のガイドラインの例では、気温は日向も木陰も約30℃でしたが、地表面の温度は日向が約50℃、木陰が約32℃でした。樹冠が頭上からの日射を遮り、陰になった路面が熱くならないため、足元からの赤外放射も少なくなります。

Q6. 街路樹の下はどのくらい涼しくなりますか?

A. 環境省の「まちなかの暑さ対策ガイドライン」によると、緑量の多い街路樹の下は、日向に比べて暑さ指数(WBGT)が2程度、体感温度(SET)が7℃程度低いことが確かめられています。樹冠は樹種や植栽の密度によって、日射の75〜95%程度を遮ります。体感温度の下がり方は、樹冠の形や樹高で異なります。

Q7. 東京都はどのようなヒートアイランド対策をしていますか?

A. 東京都環境局は、2003年の取組方針で樹冠の大きい街路樹による木陰の創出を挙げ、2005年には熱環境マップや建物用途別の対策メニューをまとめた「ヒートアイランド対策ガイドライン」を作りました。「夏の暑さ対策の手引」では、熱を「ださない」「ためない」「もらわない」の3つの考え方で対策を整理しています。

Q8. パリ周辺ではどのような緑化の取り組みがありますか?

A. パリに隣接するセーヌ・サン・ドニ県は、2020年6月に「プラン・カノペ」を決め、2030年までに3万本の樹木を植えて、県の樹冠被覆率を16%から20%に高める計画を進めています。一方フランスでは、猛暑の夏に水が足りなくなると、緑地や庭の水やりが県ごとの決定で制限されることがあります。


株式会社トシ・ランドスケープ
加藤バンジャマン

アイキャッチ画像 著作者:lifeforstock/出典:Freepik

並木 緑道 木陰 都市の緑 樹木医

English Version

Urban Heat Island Phenomenon

In recent years, extreme heat has become a major topic during summer across countries all around the world. Particularly in urban areas such as Tokyo, the urban heat island phenomenon has drawn attention due to its links to worsening air pollution and increasing risks of heatstroke.

What Is the Urban Heat Island?

According to the Japan Meteorological Agency (JMA), the urban heat island is a phenomenon in which temperatures in a city become higher than in the surrounding areas; on a temperature map, the warm zone forms an “island” centred on the city. It is different from global warming, which raises temperatures worldwide through greenhouse gases. The heat island is local and comes from buildings, paved surfaces and waste heat. In big cities, it adds to global warming.

JMA data for 1929–2025 show that the annual mean temperature in Tokyo rose at a rate of 3.5°C per 100 years, compared with 1.8°C on average at 15 stations relatively unaffected by urbanization. In Tokyo, the daily minimum temperature rose even faster (4.6°C per 100 years), which means hotter nights. In summer 2025 (June–August), Japan’s mean temperature was 2.36°C above the 1991–2020 baseline, the highest since records began in 1898.

Three Main Causes

Japan’s national Heat Island Countermeasure Outline (revised in May 2013) lists three causes: waste heat from air conditioners, appliances and cars; the loss of green spaces and water surfaces to buildings and pavement; and dense urban forms that block the wind and keep heat near the ground.

Paris and European Study

According to an article I recently read, a study of 854 European cities published in The Lancet Planetary Health (Masselot et al., 2023) estimated that Paris had the highest heat-related mortality risk. The main cause appears to be the high density of population and buildings, along with human activities, which make the city highly susceptible to the heat island effect.

Urban Greening as a Countermeasure

Although various countries are implementing different measures, one common approach is urban greening — which includes initiatives like rooftop greening, vertical (wall) greening, and the expansion of green spaces — to mitigate temperature rises through evapotranspiration and shading.

How Trees Cool a Street

Japan’s Ministry of the Environment explains that a tree canopy blocks about 75–95% of solar radiation, depending on the species and planting density. Thanks to transpiration, the canopy itself does not get very hot. Under street trees with plenty of foliage, the WBGT heat index was about 2 points lower and the perceived temperature (SET) about 7°C lower than in the sun. In one example, the air temperature was about 30°C both in the sun and in the shade, but the ground reached about 50°C in the sun and only about 32°C in the shade.

Long-Term Projects in France

In concrete terms, several cities in France have launched long-term projects spanning 10 to 30 years, aiming to increase urban canopy coverage while preserving existing trees and promoting new planting.

For example, the vibrant department of Seine-Saint-Denis, adjacent to Paris, has launched a large-scale project between 2020 and 2030 to plant 30,000 new trees — raising tree canopy cover from 16% to 20% by 2030 (Plan Canopée, adopted in June 2020).

The Challenge of Maintenance

While these efforts are expected to help mitigate the urban heat island effect and improve the overall urban environment, I also feel strongly that the declining number of landscaping and gardening professionals poses a significant challenge to the long-term maintenance and management of urban greening projects — not only in Japan but globally.

Japan’s Cherry Trees

In Japan, the famous Somei Yoshino cherry trees, long a symbol of spring and admired worldwide, have been aging, and incidents of tree collapse have been reported in recent years. This highlights the need for protection measures, and more importantly, the need to incorporate long-term cost and maintenance planning into any future greening initiatives to avoid repeating past mistakes. These elements must be transparently shared and explained to the public.

Tokyo’s Approach

The Bureau of Environment of the Tokyo Metropolitan Government listed shade from street trees with large canopies among its actions in its 2003 policy, and its 2005 Heat Island Countermeasure Guidelines include heat-environment maps and measures for each type of building. Its summer heat guide sums up the approach in three phrases: do not emit heat, do not store heat, and do not receive heat.

Irrigation and Water Use

Another issue, especially relevant in summer, is irrigation. Japan is relatively fortunate in that water shortages are not yet a major concern in residential areas, and traditional practices like uchimizu (sprinkling water on streets) are even recommended as one of Tokyo’s official Heat Island Countermeasure Guidelines.

However, in France, water shortages during summer — where water demand exceeds supply — can lead to strict regulations on water usage for green spaces and gardens. In some cases, only minimal irrigation is permitted, or all water use for greenery may be banned altogether, with penalties for non-compliance. Needless to say, such restrictions can severely impact the urban landscape and greenery.

Toward a Sustainable Urban Future

Given all these challenges, I believe it is important to continue researching and sharing innovative developments, products, and projects from around the world that can contribute to more comfortable and sustainable green urban environments for the future.


Version française

Le phénomène d’îlot de chaleur urbain

Ces dernières années, les vagues de chaleur sont devenues un sujet brûlant à l’échelle mondiale. En particulier dans les zones urbaines, notamment à Tokyo et dans d’autres grandes villes, les effets du phénomène d’îlot de chaleur urbain entraînent une aggravation de la pollution de l’air ainsi qu’un risque accru de coups de chaleur.

Qu’est-ce que l’îlot de chaleur urbain ?

Selon l’Agence météorologique du Japon (JMA), l’îlot de chaleur urbain désigne le phénomène par lequel la température d’une ville devient plus élevée que celle des zones environnantes : sur une carte des températures, la zone chaude forme une « île » centrée sur la ville. Il se distingue du réchauffement climatique, qui touche toute la planète sous l’effet des gaz à effet de serre. L’îlot de chaleur est local et provient des bâtiments, des surfaces revêtues et de la chaleur rejetée par les activités humaines. Dans les grandes villes, il s’ajoute au réchauffement climatique.

D’après les données de la JMA (1929–2025), la température moyenne annuelle de Tokyo a augmenté de 3,5 °C par siècle, contre 1,8 °C en moyenne pour 15 stations peu touchées par l’urbanisation. À Tokyo, les températures minimales quotidiennes ont augmenté encore plus vite (4,6 °C par siècle) : ce sont surtout les nuits qui se réchauffent. Au cours de l’été 2025 (juin–août), la température moyenne du Japon a dépassé de 2,36 °C la normale 1991–2020, un record depuis le début des relevés en 1898.

Trois causes principales

Le plan national japonais de lutte contre les îlots de chaleur (révisé en mai 2013) en retient trois : la chaleur rejetée par la climatisation, les appareils électriques et les voitures ; le remplacement des espaces verts et des surfaces en eau par des bâtiments et des revêtements ; et une forme urbaine dense qui freine la circulation de l’air et retient la chaleur près du sol.

Paris et l’étude européenne

Selon un article que j’ai lu récemment, une étude portant sur 854 villes européennes, publiée dans The Lancet Planetary Health (Masselot et al., 2023), a estimé que Paris présentait le risque de mortalité lié à la chaleur le plus élevé. Cette situation est principalement due à la densité extrême de population et d’immeubles, ainsi qu’à l’intensité des activités humaines, qui favorisent la formation d’îlots de chaleur.

La végétalisation urbaine comme solution

Face à cette problématique, nombreux sont les pays qui mettent en place des mesures variées depuis plusieurs années. Toutefois, le développement de la végétalisation urbaine — qu’il s’agisse de toitures végétalisées, de murs végétaux ou d’espaces verts élargis — est la solution la plus universellement adoptée pour atténuer la température grâce à l’évapotranspiration et à la création d’ombre.

Comment les arbres rafraîchissent la rue

Le ministère japonais de l’Environnement indique que la canopée intercepte environ 75 à 95 % du rayonnement solaire, selon l’essence et la densité de plantation. Grâce à la transpiration, la canopée elle-même chauffe peu. Sous des arbres d’alignement bien feuillus, l’indice WBGT est inférieur d’environ 2 points et la température ressentie (SET) d’environ 7 °C par rapport au plein soleil. Dans un exemple, l’air était à environ 30 °C au soleil comme à l’ombre, mais le sol atteignait environ 50 °C au soleil contre environ 32 °C à l’ombre.

Les projets de long terme en France

En France, de nombreuses villes ont lancé depuis plusieurs années des projets de long terme (10 à 30 ans) visant à protéger les arbres existants tout en encourageant la plantation de nouveaux arbres, afin d’augmenter la surface de la canopée urbaine.

Par exemple, dans le département de la Seine-Saint-Denis, limitrophe de Paris, un projet ambitieux a été lancé pour la période 2020–2030, avec l’objectif de planter 30 000 arbres (soit une augmentation d’environ 4 points de la couverture arborée, qui passerait de 16 % à 20 %).

La question de l’entretien durable

Ce projet vise à atténuer le phénomène d’îlot de chaleur et à rendre le cadre urbain plus agréable à vivre. Cependant, dans un contexte où le nombre de professionnels du paysage diminue, maintenir ces espaces verts dans un état optimal à long terme constitue un défi de taille — non seulement au Japon mais aussi ailleurs.

Les cerisiers du Japon

Au Japon, selon plusieurs rapports récents, les cerisiers Somei-Yoshino — symboles incontournables du printemps et admirés dans le monde entier — vieillissent et des incidents de chutes d’arbres ont été signalés. Cette situation souligne l’urgence de mettre en œuvre des mesures de conservation, tout en intégrant dès à présent une vision à long terme des coûts et de l’entretien dans les futurs projets de végétalisation, afin d’éviter les erreurs du passé. Ces éléments doivent être partagés et expliqués de façon transparente.

L’approche de Tokyo

Le Bureau de l’environnement du gouvernement métropolitain de Tokyo a inscrit dès 2003 la création d’ombre grâce à des arbres d’alignement à large couronne parmi ses actions, et ses directives de 2005 contre les îlots de chaleur contiennent des cartes de l’environnement thermique et des mesures par type de bâtiment. Son guide contre la chaleur estivale résume la démarche en trois idées : ne pas émettre de chaleur, ne pas l’accumuler et ne pas la recevoir.

L’arrosage et la gestion de l’eau

Un autre enjeu crucial en été est l’arrosage. Le Japon n’est pas fortement touché par des épisodes de sécheresse, et les ressources en eau restent globalement suffisantes dans les zones habitées. Des pratiques traditionnelles comme l’aspersion d’eau (uchimizu) sont même considérées comme des mesures efficaces contre les îlots de chaleur (selon les directives du Bureau de l’environnement de Tokyo).

En revanche, en France, lors d’épisodes de canicule, des restrictions d’usage de l’eau sont parfois imposées lorsque la demande excède l’offre, rendant l’arrosage des espaces verts difficile, voire interdit, sous peine de sanctions. Cela a inévitablement un impact négatif sur la santé et l’esthétique du paysage urbain.

Vers un avenir urbain durable

Face à tous ces défis, il est plus que jamais nécessaire de rechercher et de partager des projets, produits et solutions innovants développés à travers le monde, afin de contribuer à la création d’environnements urbains plus verts, durables et agréables pour l’avenir.

 

株式会社トシ・ランドスケープ

出典・参考情報

・Masselot ほか(2023)Excess mortality attributed to heat and cold: a health impact assessment study in 854 cities in Europe(The Lancet Planetary Health 7(4): e271-e281)
・セーヌ・サン・ドニ県 Plan Canopée の発表(2020年6月)
・東京都環境局 ヒートアイランド対策ガイドライン(平成17年7月)
・フランス政府 VigiEau
・気象庁 ヒートアイランド監視報告(観測データは2025年まで)「1.1(1) 都市化率と平均気温等の長期変化傾向」「1.3 気温の階級別日数の長期変化傾向」
・気象庁 ヒートアイランド現象の「知識・解説」(とはどのようなものですか・要因・地球温暖化との違い)
・気象庁 2025年夏(6月〜8月)の天候(2025年9月1日)
・ヒートアイランド対策推進会議 ヒートアイランド対策大綱(平成25年5月8日)
・環境省 まちなかの暑さ対策ガイドライン 令和4年度部分改訂版(令和5年3月)p.3・p.5・p.34・p.35
・東京都環境局 ヒートアイランド現象の原因、ヒートアイランド対策取組方針(平成15年3月)、夏の暑さ対策の手引(平成28年11月)

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